TAKU MIYAMOTO / INCOME & BUSINESS
年収はいくら?
会社売却と、本人の収入を調べる。
宮本拓さんの年収は、確認した本人取材や会社発表では公表されていません。ピックアップのDMM子会社化や、XYZのNFT関連サービスは確認できますが、それだけでは本人の年間収入は計算できません。収入への関心につながる事業実績と、公表されている金額の範囲を確認しました。
宮本さんは2018年に小嶋陽菜さんとの交際が報じられた人物です。小嶋さんは2026年11月7日に入籍と第1子出産を報告しましたが、夫の氏名は非公表です。今回の発表についてのスポーツ報知記事

01宮本拓の年収・役員報酬に公表額はある?
調査したのは、宮本さんの本人インタビュー、DMMによるピックアップの子会社化発表、CAICA DIGITALのサービス関連発表、Piementの事業承継に関する発表です。これらに宮本さん個人の年間報酬、配当額、手取り収入は記載されていません。
| 確認した資料 | 分かること | 個人年収 |
|---|---|---|
| DMMの子会社化発表(2017年) | ピックアップの株式取得・子会社化 | 記載なし |
| Pieの本人取材(2022年) | サービス内容、代表者、設立時期 | 記載なし |
| ギグワークスの発表(2026年) | Piementのソフトウェア取得・事業承継 | 記載なし |
出典:DMMの子会社化発表
出典:XYZ代表の宮本拓氏へのPie本人取材(2022年8月19日)
したがって、ネットで見かける具体的な年収額を、そのまま宮本さんの公表値として紹介することはできません。役員報酬だけでなく、株式売却などの一時的な収入があったかどうかも、本人の年収を計算するには必要ですが、確認した資料にはその内訳がありません。

02ピックアップをDMMに売却した金額はいくら?
DMMは2017年1月27日、ピックアップとnana musicの株式を取得し、子会社にしたと発表しました。宮本さんの会社について確認できるのは株式取得と子会社化という取引の事実で、公式発表本文に買収額の記載はありません。
当時のTechCrunch Japanの取材記事でも、2社の買収額はいずれも非公開とされています。取引の全体金額が分からないうえ、宮本さん個人の保有株数や売却条件も確認できないため、売却で本人が受け取った額までは分かりません。
出典:TechCrunch Japan・2017年1月27日の買収取材記事
また、仮にある年に株式を売却して得た収入があっても、それが翌年以降も同じ金額で続くとは限りません。会社の買収額、個人が受け取る額、毎年の役員報酬は、それぞれ異なる数字です。
03アプリとNFT購入支援。公表された事業の収益の仕組み
収入額は不明でも、どんなサービスで事業を行ってきたかは確認できます。2017年の取材では、POOLは広告やプレミアムユーザー向けの課金で収益化を進めていると説明されていました。これは当時のサービスの仕組みであり、その売上がすべて宮本さんの収入になるという意味ではありません。
出典:POOLの利用状況と収益化を取材した記事(2017年)
XYZのPieは、NFTの代理購入を支援するサービスです。2022年8月の本人取材記事では、購入時の合計額にNFT自体の価格、送付にかかる費用、サービス手数料が含まれると説明されています。利用者の支払総額と、会社に残る利益も同じではありません。
| サービス・取引 | 確認できる事業内容 | 分からない金額 |
|---|---|---|
| POOL | 画像・動画を保存するアプリ。広告・課金で収益化(2017年取材) | 宮本さん個人の報酬 |
| Pie | NFTの購入手続きを支援(2022年発表・取材) | 会社の現在の利益、本人の年収 |
| Piementの承継 | GALLUSYSによるソフトウェア取得・事業承継(2026年発表) | XYZへの対価、宮本さん個人の受取額 |
Piementの2026年の発表にも、取得対価や宮本さん個人への支払いは記載されていません。事業を作り、他社への承継が発表されている実績と、本人の資産額がいくらかという問題は分けて読む必要があります。

04結婚・出産報告への反応は祝福。年収の証言とは別
小嶋陽菜さんの2026年11月7日の報告後、Xには結婚と出産の両方に驚き、祝福する投稿がありました。ここで確認した反応は、その発表への感想です。宮本さんの年収や資産額を明らかにする内容ではありません。
小嶋さんの夫の氏名も、今回の発表では非公表です。「夫は宮本さん」「年収はこの金額」と話を続けるには、それぞれ別の裏付けが必要になります。この記事では、本人の収入額は未確認とし、出典で確認できる事業実績を整理しています。
2026年11月7日確認。取材当時の肩書・サービスの説明には、資料の公表年を付けています。

